インプラント治療コラム

インプラント治療を検討する際、多くの方が気にするのが「費用の負担が大きいのではないか？」という点ではないでしょうか。実際、インプラント治療は基本的に自由診療となるため、費用は全額自己負担になります。
しかし、特定の条件を満たせば保険適用が可能なケースがあるほか、デンタルローンや医療費控除を活用することで、経済的負担を軽減することが可能です。
本コラムではインプラント治療における保険適用の条件や、治療費を抑えるための具体的な方法について詳しく解説します。インプラント治療を検討している方は、ぜひご参考にしてください。

インプラント治療を保険適用で受けられるケース

インプラント治療は基本的に自由診療です。ただし、特定の条件を満たす場合には保険が適用されることもあります。先天的に顎や歯に欠損がある場合や、病気や事故によって顎の骨を大きく失ったケースが該当します。これらのケースでは、健康保険を適用しインプラント治療を受けることが可能です。
以下では、それぞれのケースについて詳しく解説します。

先天性疾患

先天性疾患とは、生まれつき顎の骨や永久歯が正常に発育しない疾患です。この症状があると、噛む機能が十分に確保できず、食事や会話に支障をきたす恐れがあります。
こうした疾患がある場合は、一定の条件を満たすことで健康保険が適用され、インプラント治療を受けることが可能です。
以下の条件を満たす場合、保険適用の対象となります。

・顎骨が3分の1以上欠損または形成不全
・6本以上先天性欠如歯がある

上記以外に、先天性部分無歯症やその他の症例においても、特定の条件を満たすと保険適用の対象となることがあります。
例えば先天性部分無歯症の場合、欠如歯が連続していなくても保険が適用されます。 さらに、前歯のうち3本以上に萌出不全があり、埋伏歯開窓術が必要と判断されたケースでも保険の対象です。

病気や事故による歯の喪失

腫瘍や顎骨骨髄炎、事故などの外傷によって顎の骨を3分の1以上失った場合、インプラント治療が健康保険の適用対象となることがあります。ただし、保険適用を受けるには以下の2つの条件を満たす必要があります。

●インプラント以外の義歯治療では咀嚼機能の回復が困難であること

●以下の条件をすべて満たす医療機関での治療を受ける
・歯科または歯科口腔外科を標榜している保険医療機関である
・当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養に係る3年以上の経験を持つ常勤の歯科医師が2名以上配置されている
・病院である
・当直体制が整備されている
・医療機器保守管理および医薬品に係る安全確保のための体制が整備されている

基準を満たした施設については、各地方を管轄する厚生局のホームページで調べるか、自治体ごとに設置されている医療安全支援センターへお問い合わせください。

インプラント治療費の負担を軽減する方法

インプラントの治療費は、基本的には患者さまご自身で全額支払わなければなりません。しかし、以下のように治療費の負担を軽減する方法もあります。

医療費控除

年間で支払った医療費が10万円以上、または所得の5％以上となった場合に還付金を受けられる制度です。計算方法は以下のとおりです。

●医療費控除額 = 1年間に支払った金額 - 各種保険で支払われた金額 -10万円または所得の5％

医療費控除額の上限は200万円で、確定申告時に「医療費控除の明細書」「所得税及び復興特別所得税の申告書」などの書類の提出が必要です。

デンタルローン

インプラント治療費を一括で支払うことが難しい場合は、デンタルローンも検討しましょう。
デンタルローンを組むためには審査を受ける必要がありますが、1回あたりの負担額を軽減できます。ただし、金利や手数料が発生するため、支払う総額が高くなる点には注意しなければなりません。

インプラント治療は自由診療のため、歯科医院ごとに治療費が異なります。安さにつられて歯科医院を選ぶと、トラブルに発展する恐れもあります。安心して治療を受けるためにも、信頼できる歯科医院を選びましょう。

 

Q1：インプラント治療で高額療養費制度は使えますか？
A1：高額療養費制度は保険適用となる治療費が対象のため、全額自己負担の場合は適用されません。

Q2：どのような支払方法が使えますか？
A2：当院では現金のほか、クレジットカードやデンタルローンでのお支払いが可能です。